どうしてそのホームページは流行らないのか？
『流行らない・・・』多くの方の相談は、一度ホームページを作ったのだけれど、それが機能していない・・ことを悩んでおられます。「キレイなページなのにどうして流行らないのだろう・・」。多くの流行らない理由は、「そのページ自身」にあります。私が真ＳＥＯ対策の戦略的なコンサルティングをさせていただくとき、大きく分けて次のようなことを分析、調査し、ご報告しています。
- ページ構造的な問題
検索エンジンはクロール（巡回）ロボットを使ってページを訪れます。デザインは見ていません、データとしてみています。なので、まずキレイなデータの書き方に注意を払う必要があります。ところが「キレイなデータの書き方」に注意を払ってないページ製作者も多いです。整合性の取れたデータの書き方をしてあると、それだけで検索エンジンが喜んでくれます。私自身がホームページを最初から制作させてただくときは、どんな制作のときでも、必ずこの点を注意して作っておりますので、これだけでもＳＥＯ対策効果はバツグンです。
- キーワードの選び方の問題
サービスを提供する側のひとりよがりな考えでページを作ってしまうと、集客につながらないことがよくあるので注意が必要です。SEO対策して検索上位に上げるためには、「ユーザーがよく探しているキーワードから逆引きして」ページを作る必要があります。ページタイトル、商品説明文、ドメインに至るまで、注意深く分析して作っていくと検索上位に表示されることが多くなります。
- もっと上位に表示させるためのシンプルな工夫
上の二つが主な＜内部対策＞と言われるものです。他にもありますが、それらを総合的に手直ししますと、あっけないぐらいに上位表示が可能です。WEB-EYENETでは、常にシンプルで長く効果があるＳＥＯ対策を目指しています。検索エンジンのアップデートで慌てなければいけないような対策は一切しておりません。
- バックリンク（外部対策）は必要ないでしょうか？
ＳＥＯ対策というとバックリンクの話を持ち出す人がいますが、これは伏線であって重要度は内部対策に比べると低いと言えます。とはいっても私も「リンクポピュラリティ」を無視しているわけではなく、ポイントをついた＜外部対策＞をしっかり提案しますので、ご安心ください。
零細企業は薄利多売をしてはいけない！
初めてインターネットに参入する零細企業のみなさんは、まだ商売に慣れておらず、見よう見まねで、なにしろ薄利多売をしたら商売が成り立っていく・・・と思っておられる方も多いようですが、薄利多売してもいいのは、ある一定の条件が商品・サービスにあるときのみ・・・だと思います。
それについて考察し、零細企業でも薄利多売で商売できるヒントを探ります。
宣伝する必要がないほど商品力がある場合
「家電製品」が良い例だと思います。
家電製品は、普通「ちゃんと名の通ったメーカーのもので、型番も一緒」です。こういった商品は価格が一人歩き出来ます。他より安い値をつけて「価格ドットコム」に上げておけば、自然に発注があるでしょう。宣伝は、メーカーや家電量販店がしてくれています。宣伝費がかかりません。
最近は、悪いことかもしれませんが、家電量販店で商品を見て、すぐさまその場でスマホでネット価格を探している人も見かけます。
ですが「価格ドットコム」でも発注につながるのは、せいぜい価格の安い上位５社まででしょう。そしてその５社の中に「アマゾン」が入っていたら、かなりそっちに流れる・・と思います。
アマゾンのアカウントを持っている人は多く、買い物の仕方も慣れていますから、買う前に「この会社は大丈夫か？」と悩む必要がありません。さらに今では購入金額に関わらず「送料無料サービス」も展開していますから、かなり強力なライバルです。
ですから、仕入れ担当者はこのへんを神経質に考慮しながら、アマゾンで扱っていない商品に変えたり、長期保証サービスをオプションでつけたりすることで、しのぎを削っていることと思います。
このような難しさがあるにしても、＜宣伝費がかからない＞分、薄利多売は可能です。
消耗品でリピートが早いサイクルで期待できるもの
食品などの消耗品は零細企業でも薄利多売が可能です。
たとえば、１回の取引で１，０００円の利益が欲しいとしましょう。そこをガマンして５００円にします。すると、満足したお客様は、月１回の利用が２回、４回・・・１０回と増える可能性があります。月４回利用してもらえば、２，０００円になり、1回の取引で欲しかった利益の倍になります。
このように、リピートされることが前提で、しかもそのリピート率が比較的早いサイクルで来るものは、薄利多売できます。
必要経費を見落として薄利多売してはいけない
ネットショップ運営には経費も当然かかります。この当たり前のことを見過ごしている方も多いようです。
ネットショップの利点としては、「店舗費用がかからない」「光熱費も抑えられる」のが大きな利点と思いますが、ショップ運営人員は必ず必要です。自分がするなら自分がショップ店員です。
ショップ店員は片手間では出来ません。ホームページの更新もそこそこ出来て、お客様対応、受発注処理が出来る専業員が必要になります。この費用を見込まないで、安く売っているだけではいけません。
SEO対策の成果が出るまでは宣伝費も必要になります。ホームページの更新はホームページ業者に、受け付けは秘書ドットコムなどを使うことも出来ますが、いずれにしてもしっかり経費はかかるものです。必要経費をちゃんと計算しないで安売りしては商売が成り立ちません。
損益分岐点を遠いところに置いてはいけない
また、アマゾンや、流行っている一部の楽天ショップなどを見て、どんどん発注があるもの・・・と、誤解される方も多いです。小さなショップはオープン後最初の１～２年は、１日に１件（月３０件）の発注を目指すべきです。これが達成できたら、次の段階は近いうちに到達できる可能性があります。
ですから、損益分岐点は、３０件／月のところで、経費を払って利益が出る・・ような価格体系にするほうがいいでしょう。
お客様にとって安いのに越したことはありません。でもそのことで運営を維持できないなら、ムリがあります。
「水草の通販」をされることになったクライアントからこのように質問を受けました。
『他店のホームページを見ると、この価格なら同じように出来るがどう思うか？』と聞かれました。
『安売りは期間限定など、特別な意味合いでしたほうがいいです。水草は家電製品と違うのですから、商品の品質が他店と違うはずです。育て方、肥料のやり方、無農薬など、他店と違う商品の特長を押し出して、＜品質の差＞で選んでもらうようにしましょう。』と答えました。
このように自分ところの商材をもう一度見直して、価格以外でアピールできる点がないかよく考え、そこに自信を持って勧められると、薄利多売しなくてもいい商売ができるでしょう。